全国32カ所の労災病院に併設された勤労者予防医療センターなどで2007年度に生活習慣病予防の個別指導を受けた人は前年度比17％増の6万9418人にのぼったことが、独立行政法人「労働者健康福祉機構」（本部・川崎市）のまとめで27日、分かった。受診の急増について同機構は「メタボリック症候群への関心が高まったことが背景にある」と分析している。個別指導の内訳は、喫煙や飲酒、睡眠不足などの習慣の改善を促す「生活指導」を受けた人が06年度比38％増の1万9922人。理学療法士が健康状態や体力に見合った運動を指導する「運動指導」が同3％増の1万8256人、医師による栄養、運動、生活など総合的な「保健指導」が同17％増の1万7815人など。(07:00)関連特集いきいき健康